その他衆議院候補竹本秀之の公約
１０月までに確実にある衆議院選挙に立候補する予定の竹本秀之です。公約は３つあります。 １つは消費税廃止です。この負の累進性を持つ、つまり貧乏人に厳しく富んでるひとに優しい税は税の本来の目的である所得の再分配の正反対のことを行う悪税で...
その他
その他国債を１億５０００万円保有すると
昨日つまり２０２１年４月１６日、自分がボケ扱いされたかも知れないことに関してTwitterで「自分はボケてるかも知れない。また精神病に罹ってる可能性もある。だが自分の「日米開戦」の主張は別の根拠に基づいており、この問題とは切り離してほしい...
その他総理に訴えました
本日、以下のような文章を官邸に送りました。 安倍総理の時に数回やって何の効果もなかったやり方ですが今回はあえてやりました。自分は現在の米中間の争いで日本を敵対させようというアメリカと欧州のやり方に強く反対しま...
その他財産権侵害訴訟の理由
安倍晋三氏が総理になりアベノミクスが始まりました。このアベノミクスでは日銀が日本国債を買い取りまた株ETFを買い結果として資産を劣化させドル円為替が大きく円安になりました。グラフをご覧ください。２０１２年あたりの１ドル７０円の水準...
選挙東京都知事選公約
東京をとりもどす （選挙ポスターコピー）
竹本秀之と言います。東京都知事選に立候補しました。公約を書きます。
社会植松聖と何か的外れな殺人
今、争うべきなのは知的障害者と精神障害者だろうか？殺されたひとが知的障害を持つひとであり植松は精神障害を持っているように見える。この２つは争うべきなのかである。
その他個性の尊厳
延々と述べてきた自分への攻撃、サイバー攻撃の何が問題かというと「そんな風にネット上のありとあらゆる情報を日本から盗んでアメリカに持って行って加工することは個性の否定でありプライバシーの否定であり、日本国憲法の頭からの否定である」部分だ。
その他背景とあらすじ
結果はだめだったが自分は「日本は攻撃されてるんじゃないのか？」という警告を発した。選挙公約は消費税廃止と財政出動などだったが日本は外国による攻撃を受けてる可能性があり、調査が必要だとも自分は述べた。
その他前文
残念ながら現時点では自分の主張は陰謀論にならざるをえない。だが多くの証拠を出して「本当はアメリカ、あるいは英米イスラエルが攻撃してるんじゃないのか？」と主張している。そこは本気だ。それでこの本のタイトル「本気の陰謀論」が決まった。
社会安倍総理を支持するひと
自分は週刊文春の記事、そこに掲載される特ダネ、記事の傾向を見て思うのだが「これじゃあ編集長は外国人で日本で生まれ育って日本語は堪能だが目的は読者の誘導であり洗脳だな」と思う。思うのだからしかたない。
外交日米関係とは？
日本がアメリカに何か期待したところでそれがかなう方法が無いのでアメリカは日本に何を期待しているかを考えてみた：
社会理想的な日本
ここではアメリカにとり理想的な日本の姿を論じたい。スノーデンのウイキペディアに「日本が同盟国でなくなった場合は電力システムを停止させられるマルウエアを横田基地でしこんだ」とある。
社会CIAが押す日本の愛国保守
CIAは何故、日本の愛国保守を支援するのか？そうすることで日本が最も無力になるからだと思う。そもそも日本は米軍により占領されている。従っていくら戦前回帰しても戦争にはならない。他方で戦前回帰派の支配する日本は明らかに活力がない。
欧米グーグルは軍事産業である パート２
何故、グーグルやTwitterが軍事産業であるかの説明はわかりにくい。それはこうした「メディア」が流動的で証拠を取るのが難しいからだと思う。
アジアグーグルは軍事産業である パート１
グーグルは軍事産業だと私は思う。それが理由で中国やロシアでは使えない。またブロックされている。中国やロシアが根拠なくアメリカの民間企業を妨害するとは考えづらい。そこで「何故、中国はグーグルを使えなくしているのか？」を考えてみたい。
政治私は陰謀論を言いたいのだろうか？
自分の結論としては自分がやりたいようにやれば良いと思う。どこでも日本の法律に触れないのだから。逆に「誰がいったい竹本にサイバー攻撃をかけ言論と音楽をつぶしてきたのか？」という大きな問題提起はできるし自分はするべきだ。
その他地域グレタの主張とコンゴ内戦
第二次大戦の死者が３０００万人という意見がある。ここで人口を見るとコンゴ内戦のすさまじさがわかるだろう。この内戦の原因はタルタンだ。１９９０年代の終わり頃から携帯が急速に普及した。この携帯今でいうスマホに欠かせないのがタルタンだ。このタルタンの所有を巡り色んな国が口を出した結果がコンゴ内戦である。死者は５００万人である。
経済我が国の外貨準備？
私の印象はさておきまして日本の外貨準備は１年でどれだけ増えたか？０．６５％である。ええ、アメリカの金利はそれほど低かったか？FF金利で３％あったのでは？しかし財務省が保有している米国債はサブプラ危機の時のもっとアメリカの金利が低い時に購入したのかも知れない。
メディア(新聞・TV)国家破産と出版の自由
この第二海援隊あるいは浅井隆ほど日本の出版の自由を悪用したものはいないだろう。まず彼らは「日本の国家破産」を煽った。それ自体は自由だが、彼らの広告には相談会がついていることが多かった。この相談会が「この英国の社債は日本国債より信用できます」という売り込みの場だった。
メディア(新聞・TV)何故このブログは無視されるのか？
ところで、このサイト・ブログがメディアで全く取り上げられない。これは奇妙だと思いませんか？何回も書いてるとおり自分は先物オプショントレーダーであり、文章を売らないといけない理由は特にない。だが書いてる内容と出してる画像ファイル証拠から当然、取り上げてしかるべきだと思う。