核融合実用化の先の未来

ITERという国際核融合プロジェクトのページを見てると「日本は２０３０年までに実用化すると予測」と書いてある。もう８年先だ。大変な近未来にエネルギーで大きな変化がおきようとしている。ひょっとしたら、これがダボス会議の言う「グレート・リセット」の元ではないのかと思う。

私が陰謀論を提唱してきた。自分が日々サイバー攻撃を受け、それが日本社会で黙認されてる現状から陰謀論でしか説明できないから、そうしてきた。欧州のロスチャイルド、米国のロックフェラーがあるが、どちらも金融とエネルギー資源に力を持っている。ロスチャイルドはウランなどの核燃料に強い。アフリカを植民地とした過去からアフリカの資源に影響力を持つ。ロックフェラーは原油だ。どちらも現在、使われてるエネルギーであり彼らの影響力の源だ。

ところがサブプライム危機がおきて欧州と米国の金融は大きく傷んだ。例えばLIBOR（ライボー）である。このロンドンで決めていた世界標準金利に疑いがかけられ停止された。今年から異なるシステムが使われるようだ。ここで検索してURLや画像を貼りたいのだが貼っても見えないので貼らない。

アメリカCSISはロックフェラー系の組織だ。この組織が安倍晋三に働きかけアベノミクスが始まった。これにより日銀は日本国債を買い株ETFを買い資産を劣化させた。結果として円安となった。現在の円安がロックフェラーの仕掛けたものであると考えると納得できる。麻生太郎が総理の頃サブプライム危機がおきた。円が買われ１ドル７０円台まで行った。東南アジア諸国は日本国債を買った。これは外貨準備として買ったのだ。つまり７０円台の円の強さではドル基軸通貨体制が維持できなかった。そこでロックフェラーがCSISを使い安倍晋三に働きかけた。安倍が自民党総裁選に出た頃、自民党には１００億円の借金があった。この借金は２０１７年に完済された。アベノミクスが始まり株価が上昇しはじめたのを見た国内証券会社が自民党に寄付をしたからだ。

これは自民党という１つの政党の借金を日本国民に負担させたと言うことだ。円が安くなり原油や牛肉、オレンジなどすべての輸入品の値段が上がった。その上昇分はすべて国民が負担している。その負担が可能なのは国民に財産があるからだ。だが円が７０円台で強ければ大きな価値を持つ財産が今は約半分の価値しかない。財産の目減りだ。この財産の目減りはロックフェラーCSISがもたらしたものだ。明確に日本国憲法に定める財産権の不可侵に反する。

このロックフェラーの作戦で動いた日本側の工作員が読売新聞社の社主である渡邉恒雄だ。彼が安倍と麻生を引き合わせ８年の第二期安倍内閣のもとを作った。

安倍晋三はロックフェラーのために消費税を２回、上げた。これで日本経済の力は大きく削がれた。しかしである、日本には核融合をはじめ九州西岸海底油田を始め多くの「資源」がある。とりあえず選挙で見ると山本太郎・れいわ新撰組の躍進が期待できる。

いずれにせよ８年先の未来の話であり私もあなたも生きてるはずであり日本の未来を見ようではないか。