日本にはマルクス経済学という学問があった。1990年あたりにソ連が崩壊しほぼ同時に日本の経済学はケインズに統一された。
マルクス経済学者は日本の経済学者の80%はいた。当然ながらすべてをケインズ経済学で置き換えることはできず大学などではマルクス経済学の学者も使われた。バブル崩壊から30年、この学者の弟子もいる。そういう人にもポストを与えなければいけない。現在でも相当数のマル経学者がいると思われる。
日本は世界でも珍しいマルクス経済学優先の土地だった。東大や京大もマル経だから官僚もそうだった。私の母校、大阪大学経済学部は小樽商科大学と唯一2校の「マルクスを教えません」という学校だった。ここではライバルの?京大との関連で見ていきたい。
まずマルクス経済学はどうなのか?自分は「あんなのは経済学ではない」と思う。その考えの中心にあるのはカール・マルクスの労働価値説への疑問である。マルクスは商品やサービスの価格はその品を作るのに要した労働で決まるとした。対してケインズは「不況に政府が財政出動することで不況を脱出できる」とした。
まずマルクスの労働価値説は正しいのだろうか?全ての商品やサービスの価値は投入された労働で決まるという考えは肉体労働のようなものではあてはまっているのかも知れない。他方で、その考えでは竹本のやってるような資産運用が評価できない。個人的にはマルクスの考えは肉体労働のような労働の美化であり神格化だと思う。だが現実には世の中の仕事の半分以上はデスクトップでの作業だ。マルクスの考えでは、こうしたデスク仕事が評価されない。
経済学は「人々が経済的な局面でどう動くのか」の記録であり当然ながら帰納的だ。対してマルクスの考えは現実がどうであれ自分はこう考えるというものであり、それは思想だ。だからマルクス主義が思想として定義されるなら意味があるかも知れないが経済学にはなりえないのだ。残念ながら。
思想としてのマルクス主義には大きな欠陥がある。それは労働価値説が現実の社会では通用しないと言うものだ。京都大学がかつてマルクス経済学の日本での中心だった。また京都大学が多くのノーベル賞を受けてる。それは京大が欧州の勢力との親和性があることを示している。つまりロスチャイルドと仲良しである。
気象兵器で検索すると京都大学の学生?による内部告発が出てくる。京大は説明しないといけない。
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