さて１９８９年に朝日新聞に郵送で辞表を送り辞めた。１２月だった。自分は名古屋から横浜に移住しサンバ・セッションを行った。フルートに赤木りえ、ドラムスとパーカッションにブラジル人と言う豪華なものだった。この後、３月にブラジルに旅行する。ここで新しいブラジル大統領が就任し、この人は現地通貨クルゼイロとドルとの交換を停止した。
引用
コロールプラン(Plano Collor)は1990年3月、新しくブラジル連邦共和国大統領に就任したフェルナンド・コロール・デ・メロが発動した預金封鎖プラン。
就任3日前にブラジル全国の金融機関が閉鎖となり、預貯金の移動が凍結された。このプランは前年度まで年間2000％（生活必需品、食料などは5000％）だったハイパーインフレーションを沈静させるための措置であったが、多数の企業倒産と失業者を生んだ。また、結果的にインフレの鎮静化にも失敗し、1994年のレアル導入までハイパーインフレは続くことになった。
一方で、発案者のコロール大統領とその周辺で倒産した者は皆無であった事と、インサイダー情報により利益を得た政府関係者の存在により、行政を被告とする訴訟問題へ発展した。
引用終わり
この改革前のブラジルは３０００％の高いインフレだった。現地の金持ちが現地の金融機関を信用せずアメリカの金融機関にお金を預けたのが理由と思われる。現状、ブラジルのインフレは日本と大差ない。通貨リアルも落ち着いている。そのトレンドがこのコロル・プランだった。
実は自分はこのプランは自分を困らせるために始めたのではないかと疑っていた。要はロックフェラーやロスチャイルドは竹本のお金が邪魔だった。竹本を貧乏にさせるためにコロル大統領に彼らが圧力をかけたと言うのが真実ではないかと思う。
竹本は電通が何故、日本で大きな力を持ってるかについて解説した。自分は朝日新聞社に宛てた内容証明郵便で朝日新聞は電通を不当に違法に優遇してると書いた。戻しと内部で呼ばれる慣行だ。この戻しに関してはアフロボサと言う別のサイトで詳しく書いた。
要は朝日新聞は電通に月のノルマを課してそれを達成した場合、５０％のマージンを認めていた。通常の広告マージンは１５％だ。それが５０％になったらとてつもなく大きい。博報堂もこの制度の恩恵に預かっているようだ。電通の莫大な利益は幾分かは不当に得られていた。３５％の特別に高いマージンが認められていたからだ。
要は朝日新聞は自分たちの利益を削って電通に回していた。その裏にあるのは満州鉄道利権ではないかと疑われる。電通は満鉄会社の一部だった。敗戦後、日本に戻ってきて電通が設立された。他には共同通信や時事通信も元満鉄だ。
満鉄はアメリカCIAと深いつながりがあった。CIAはずっと日本の政治とつながりがあった。例えば前の総理大臣、安倍晋三は岸信介の孫だ。岸は満鉄を支配していた。現在の総理である岸田の先祖も岸信介に仕えていた。CIAは統一教会を使い日本の政治に干渉した。要は自民党政治はCIAが支えていた。
こうした背景で自分が電通のお金を支えてるのは実は朝日新聞の戻しのような不当な広告マージンであることを暴露されると不味いと彼らは考えた。彼らは竹本のブラジル旅行の最中にブラジルの新しい大統領が就任することを知り彼にコロル・プランを実施させた。これが事実ではないかと思う。
まあ日本の権力は実はアメリカが握っている。それが真実ではないかと思われる。
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